在宅勤務は移動を減らせますが、エネルギーを使う場所も変わります。信頼できる評価には、働き方全体の比較が必要です。在宅勤務の日を設けても、近くのコワーキングスペースを利用しても、一定量の炭素排出が自動的に削減されるわけではありません。

1. 通勤以外も計算に含める

同じ期間について、移動、自宅のエネルギー使用、オフィスのエネルギー使用を比較します。交通手段、移動距離、実際の出社状況を記録してください。短距離の自動車移動が、より長距離の公共交通機関での移動より環境負荷が小さいとは限りません。CO₂とCO₂換算量の単位を区別し、どの排出源を含めたかを明示します。

2. 2,400万トンという数値の背景を確認する

国際エネルギー機関(IEA)が2020年6月12日に公表したシナリオでは、世界中で業務上在宅勤務が可能な人全員が週1日在宅勤務を行うと、年間のCO₂排出量が正味で2,400万トン減少すると推計しています。この数値には家庭でのエネルギー需要の増加も含まれています。交通だけによる削減量でも、実測結果でも、2026年の予測でもありません。またIEAは、通勤が短距離の自動車移動や公共交通機関の場合、自宅で増えるエネルギー使用による排出が、通勤を減らすことで回避できる排出を上回る可能性を示しています。距離の分岐点は地域ごとの前提に依存し、普遍的な基準ではありません。

IEAの分析(2020年)

青空を背景にした工場の煙突

3. 新しい研究結果も、その前提とともに読む

Tao氏らが2023年にPNASに発表した研究は、Microsoftのデータと米国の全国調査データを用いて、米国の働き方をモデル化しました。基本シナリオでは、完全在宅勤務のカーボンフットプリントは出社勤務に比べて54%低く、週2〜4日の在宅勤務では11〜29%低いと推計しています。評価対象には、通勤、その他の移動、オフィスと自宅のエネルギー使用、情報技術が含まれます。これらは明示された前提のもとでのモデル結果であり、因果関係を検証する実験でも、自社チームの削減を保証する数値でもありません。移動習慣や建物の運用が異なれば、結果も変わり得ます。

Tao氏ら、PNAS(2023年)

自宅の窓を開ける人

4. 仮想的な樹木本数ではなく、資材の使用量を測る

両方の勤務場所について、紙の購入量、機器の買い替え、使い捨て用品の使用を記録します。書類の電子化だけでは、正味の炭素排出削減を証明できません。方法と対象期間が文書化されていない限り、紙の枚数を樹木本数やカーボンオフセットに換算しないでください。同様に、在宅勤務をしているだけでは、プラスチックの使用が減ったとはいえません。再利用できる用品を選び、実際に何の使用を回避できたかを記録します。

フォルダーと事務用品

海岸に散乱するペットボトルなどのごみ

5. 自社の働き方を検証する

人員構成や季節条件が似ている基準期間と比較期間を選びます。集計した移動情報と、入手可能な場合は建物のエネルギー使用の実測値を収集し、推計値や欠損データを明示します。暖房、冷房、実際に使用するオフィス区域が変わったか、追加の移動が通勤削減の効果を相殺していないかを確認します。結果とともに、評価範囲、前提、不確実性を公表してください。このガイドは炭素排出削減を認証するものでも、FLYDESKのカーボンオフセット機能を発表するものでもありません。