オフィスで話し合う同僚たち
出社日には、参加する人にとって明確な目的が必要です。

主なポイント

  • まず一緒に取り組む必要がある仕事を特定し、それから出社日を決めましょう。
  • 出社を求める前に、チームの出社日を合わせ、デスクや会議室の空き状況を確認しましょう。
  • 出社率だけでなく、業務の成果と従業員の体験も評価しましょう。オフィスが満席に近づくこと自体は成果ではありません。

集まる理由から始める

従業員をオフィスに戻すことは、デスクを埋めるためのキャンペーンではなく、業務運営上の判断です。有意義な共有出社日には、難しい意思決定を一緒に進める、新しい同僚を受け入れる、必要なメンバーがそろってプロジェクトを確認するなど、別々に行うより一緒に取り組むほうがよい活動があります。

各チームに、どの活動が一緒に行うことで効果を高められるか、また現状では何が妨げになっているかを尋ねましょう。通勤しても、互いに関係のないビデオ会議だけで1日が終わるなら、出社目標を変えても根本的な問題は解決しません。予定を決める前に、仕事の内容、参加者、期待する成果を特定してください。

1. 明確な例外を設け、実行可能な勤務パターンに合意する

3つの判断を分けて考えましょう。仕事をする場所、同僚が同時に働く必要がある時間、そして対面で行う必要がある活動です。チームごとに異なる取り決めが必要な場合もあります。対象者、必要な事前連絡の期間、例外の対応担当者を文書にまとめましょう。移動、アクセシビリティ、介護・育児などの制約は、適切な社内手続きを通じて話し合ってください。

2024年にNature誌で発表されたTrip.com従業員1,612人を対象とする無作為化試験では、週2日の在宅勤務を検証しました。業績を損なうことなく離職率が低下したと報告されています。これは、特定の勤務形態と対象集団についての証拠であり、あらゆる職種に通用するスケジュールの証明ではありません。全職種に同じ規則を課すのではなく、試行を検討する際の参考にしてください。

2. スペースを予約する前に人の予定を調整する

一緒に働く必要のある同僚に合わせて共有出社日を選びましょう。周囲が予定を調整できるよう、出社日とリモート勤務日を早めに共有してください。予定の衝突を解決する担当者を決め、会議が変更された場合の予定更新方法も説明しましょう。予約で確保できるのは設備であり、必要なチームメンバーがその日にいることまで保証されるわけではありません。

FLYDESKは、職場の計画とデスク予約を提供しています。Native Unionは2024年の事例紹介で、これらの機能を使って出社日と共有デスクを調整したと述べています。この顧客事例は業務フローの一例であり、コスト削減や生産性向上を保証するものではありません。

FLYDESKの職場計画機能。架空のデータを使ったイメージ。

3. 週平均だけでなく、最も混雑する日を確認する

週全体ではオフィスの利用率が低く見えても、チームの出社日にはデスクが足りなくなることがあります。曜日ごとに出社予定者数と利用可能なデスク数を比較しましょう。会議室、静かなエリア、必要な設備も個別に確認してください。これらは互いに代替できる収容力ではありません。

例として30人のチームでは、週平均の出社人数が14人でも、火曜日には24人が出社を予定する場合があります。デスクが18席のオフィスでは、その日は6席不足します。これらは計画上の仮定であり、顧客の実績ではありません。全員に出社を求める前に、別の勤務パターンを調整するか、適切な追加スペースを確保してください。

実際に実現できる節約だけを計上しましょう。デスクを共有しても、すぐに賃貸契約の費用が変わるわけではありません。一見空いているデスクも、混雑する日には必要になる場合があります。収容力の計算には、自社のコストと制約を使ってください。

4. オフィスで日々発生する不便を解消する

オフィス勤務日を難しくする要因を従業員に尋ねましょう。会議設備の不調、騒音、デスク不足、機密性の必要な通話場所がないことなどが挙げられます。交流イベントを増やす前に、こうした問題を優先して解決してください。最初の一斉出社日までに、入館、接続環境、作業スペースの空き状況を確認しましょう。

電話ブースやミーティングポッドは活動を分けるのに役立つ場合がありますが、寸法、換気、アクセシビリティ、設置条件、行われる会話への適合性を評価してください。ブースが会話の機密性を保証する、あるいはポッドを追加すると使用可能なデスクが増える、と決めつけないでください。

5. 試験導入し、出社率だけでなく仕事を振り返る

通常の業務サイクルを含む振り返り日を設定しましょう。スケジュール変更の前に基準となる状態を記録し、意思決定がしやすくなったか、新しい同僚が必要な支援を得られたか、適切なスペースを確保できたかを確認します。出社率は有用な背景情報ですが、生産性のスコアではありません。

交流活動は任意で、誰もが参加しやすいものにしましょう。コーヒー、昼食、気軽な会話は関係づくりに役立ちますが、明確な責任、実行可能なスケジュール、集中して働く時間の代わりにはなりません。

  • 開始前:共有タスク、参加者、出社日、必要なスペースを定義します。
  • 実施中:収容可能人数を超える予定の重複、設備不足、調整上の問題を記録します。
  • 振り返り時:基準となる状態と比べて、成果、従業員の意見、リソースの利用可能性を確認します。
  • 次の段階:役立つものは続け、効果のないものは調整し、改定内容を共有します。